
浮気を疑ったとき、「相手は職場の人なのではないか」と感じる方は少なくありません。
統計的には、浮気相手との出会いは職場が一番多く、そのカンは当たっている可能性大です。
この記事では、根拠となる統計的事実の提示から始めて、さまざまな関連情報を提供します。
浮気や不倫相手との出会いの場については、複数のアンケート調査で共通した傾向が確認されています。
複数のアンケート結果を横断して見ると、
浮気相手との出会いの場として「職場・仕事関係」が、他の選択肢を抑えて最も多い
という結果が繰り返し示されています。
代表的な調査例は次のとおりです。
既婚男女350人を対象とした「婚外恋愛の実態調査」では、41.7% が「職場・仕事関係」で浮気相手と出会ったと回答
出典:婚外恋愛に関する実態調査 第3報(レゾンデートル社実施)
既婚男女約600人を対象とした別のアンケートでも、約40% が職場での出会いを挙げています
出典:週プレNEWS実施の不倫アンケート調査
調査対象や設問方法には違いがありますが、いずれの調査でも 「職場・仕事関係が最多、または最上位」 という傾向は共通しています。
あなたのカンが当たっている確率はかなり高いということです。

仮にパートナーが浮気をしているとして、相手はどのような人でしょうか。
類型を整理しました。
職場浮気では、上下関係のある相手との関係が発展するケースが多いです。
接触頻度が高いし、上司への尊敬・部下への愛情が恋愛に発展しやすいのはよく理解できます。
アンケートや取材の中では、女性側は立場が上の相手、男性側は部下や後輩という組み合わせが比較的多い傾向が見られます。
ただし、これはあくまで傾向であり、逆のケースも珍しくありません。
業務を通じて日常的に接する同僚は、最も自然に距離が縮まりやすい相手です。
雇用形態の違いによって立場が曖昧になり、相談やフォローをきっかけに関係が近づくケースもあります。
職場内に限らず、仕入先や販売先・外注先などの取引先の人が相手の場合もあります。
探偵への取材で、総務の女性のお相手が宅急便の男性配送スタッフだった事例を聞きました。
中小企業などでは、経営者と社員の距離が近く、特定の社員との関係が黙認されてしまうケースも見られます。
職場浮気には、
の両方があります。
W不倫の場合、発覚時の影響が大きい一方、「立場が同じ」という意識から関係が長期化しやすい傾向もあります。
職場で浮気が起きやすい理由は、個人の性格ではなく環境にあります。
こうした条件が重なることで、本人たちが意識しないまま関係が深まっていくことがあります。

多くの場合、職場浮気は最初から恋愛目的で始まるわけではありません。
仕事や会社からの評価に影響がでかねないので、そういうことは避けようと思っているのが普通です。
しかし、下記のようなことがきっかけとなり、ある時点で一線を越えてしまうケースが少なくありません。
職場浮気では、次のような変化が重なることがあります。
一つひとつは些細でも、複数が重なる場合は注意が必要です。
気になることがあったら、日時と内容を記録していきましょう。
パートナーの浮気相手やタイミングを推測するのに役立ちます。
職場浮気は、本人が思っている以上に周囲から「バレる」ケースが多い と言われます。
職場という環境では、行動や人間関係に必ず痕跡が残るためです。
この構造の中では、どれだけ注意していても矛盾が生じやすくなります。
配偶者は知らないが、社内では結構知れ渡っている場合もあります。

感情的に行動してしまうと、何もメリットがない一方で、結果的にご自身が不利な立場に立たされることがあります。
2番目の事について補足すると、婚姻継続の場合、家計収入が減ります。
離婚する場合も、慰謝料や養育費の支払いが困難になります。
パートナーの落胆や怒りも増大するし、相手の収入を減らすようなことをしても、良いことは何もありません。

対策の選択肢として探偵の浮気調査もあるので、軽く紹介しておきます。
パートナーを尾行し、行動を撮影記録します。
これは公安委員会への届出業者が、探偵業法はじめ諸法令を遵守して行う限りは合法です。
異性と合流した場合は、ホテル出入りまで追います。その映像が「不貞行為の証拠」になります。
写真と行動内容・日時を時系列にまとめた「浮気調査報告書」が成果物です。
なお、探偵は私物やスマホの通信記録の調査などは行いません。
ただ一緒にいるシーン、食事のシーンなどでは、「仕事相手」と言われればおしまいです。
男女関係に間違いのない証拠を取ることで、言い逃れを封じた話し合いができます。
また、慰謝料請求や離婚裁判などの法的措置にも、不貞行為の証拠が必要です。
浮気相手との出会いの場として職場が最も多いという統計は、感覚的にも腑に落ちるところだと思います。
あなたの場合も、自身でそう感じるなら当たっているのかもしれません。
しかし、行動を誤ると事態を悪化させるばかりか、本来不必要な不利を招くこともあります。
大切なのは、疑いだけで結論を出さず、冷静に状況を整理し、判断することです。
無理に答えを急ぐ必要はありません。
今の状況を正しく把握することから、少しずつ考えていきましょう。