名前だけで住所を調べる方法　検索やデータ調査業者の活用

 

人探しに強い
大手探偵社・興信所

 

住所の調査が必要なケース

以上のようなケースが代表的なものとして考えられます。

 

調査不可のケース
これ以外に「名前だけわかっている気になる異性の住所を知りたい」という多大なニーズがあります。

 

しかし、これはストーカーへの協力になりかねないので、当サイトでは情報提供しません。

 

過去にストーカーが探偵を悪用する事案が発生し、世間の目が厳しくなりました。

 

 

探偵社においても、引き受ける前に依頼の目的のコンプライアンスチェックが厳しくなっています。

 

「違法な目的の調査を受任してはならない」という探偵業法第九条に則り、詳しく話を聞かれます。

 

嘘をついても、少しでも辻褄が合わない点があれば、疑われて受任を断られます。

 

ご注意ください。

 

調査手法

状況に応じて、次のような調査手法を組み合わせて調べます。

 

起点情報は少しでも多く

 

この問いについては、本当に名前しかわからない場合は難しく、無理なことも多いです。

 

ありふれた名前だと候補が多すぎて、次の絞り込みに移れないほどの数になるでしょう。

 

名前以外の情報も必ずあるはず
しかし、住所を調べたい場合は理由があり、何らかの接触があったはずです。

 

それに付随して氏名以外の何らかの情報が必ずあるものです。

こうした情報が少しでもあると、住所の特定がかなり現実味を帯びてきます。

 

よく考えて少しでも多くの情報を提供すべきです。

 

起点情報の量は調査成功につながる
それによって調査コストが下がり、調査期間が短縮されます。

 

また、情報が多ければ、一つの情報からの探索が壁にぶち当たっても、他の方法を試せます。

 

結果として調査の成功率が高まります。

 

探偵社の選び方

この調査は引き受ける探偵社が限られています。

 

難易度も高く、先ほど挙げた調査手法を全部使いこなせる必要があります。

 

特に聞き込みができる探偵がいる探偵社は非常に少ないです。

 

一般に探偵社の仕事の７割は浮気調査で、それ専門の会社も多いです。

 

世の中の世の探偵の大半が、浮気調査しか知らない・できないという現実は知っておいてください。

 

このページの最後で、この仕事ができる探偵社を紹介しています。

 

自分で調べたい人は？
いやいや、探偵に頼みたいわけじゃない。

 

自分で調べる方法を教えてほしいんだ、という人もいるでしょう。

 

それなら、後で紹介するクロル探偵社の「セルフ調査プラン」を利用してはどうでしょう？

 

内容により無料～低費用で、素人もできる範囲の調べ方を教えてもらえます。

 

ワンポイント情報 ― 住所でポン

 

債務者に法的な手続きを取りたい

 

浮気相手（愛人）の住所を知りたい

 

結婚前提の交際相手が住所を教えない

 

損害賠償の提訴や内容証明郵便に必要

 

ネット検索

まずGoogleをはじめとする検索エンジンでストレートに検索するだけで手がかりが得られることもあります。

 

氏名がダメなら、ありそうなニックネームやハンドルネームを片っ端から試すとヒットしたりします。

 

例えばある企業のスタッフだったり、何かのクラブのメンバーだったり。

 

すると今度はその企業やクラブを調べることで地域を絞り込めたりします。

 

Facebook、Twitter、InstagramなどのSNSで同様の検索をするのも一般的です。

 

弁護士・司法書士・行政書士

法律関係の案件では法律家の調査能力を使うのも手です。

 

彼らは職権で親族以外の人の戸籍情報にアクセスできます。

 

弁護士は「職務上請求」や「弁護士会照会」も使えます。

 

合法的な使用なら、問題なく協力してくれます。

 

データ調査会社

各種の名簿情報やネット情報等を駆使して、デスク上で情報収集する専門業者です。

 

尾行や張り込みなどの実地調査を伴わないので、探偵業法に定義された探偵業に該当しません。

 

しかし探偵社の外注業者として、密接に協業する存在です。

 

実地調査はしないので裏付けは別途取らねばなりませんが、しばしば貴重な候補を提供してくれます。

 

その候補をひとつひとつ実地調査で精査し、探しているものを特定するのは探偵の仕事です。

 

ただ、非合法な名簿入手にまで走る場合もあり、節度をわきまえた業者を選ぶ必要があります。

 

内偵調査

聞き込み調査のことです。

 

多角的調査などで上がってきた候補の裏付けを取りたい場合などに行います。

 

聞き込みで上がってきた情報をまた多角的調査で調べることもあります。

 

そうやって調査手法を行き来する中で、非常に入手しにくい情報に到達できたりします。

 

調べていることがバレると困ることも多いので、聞き込みと悟られずに聞き出せる技術が必要です。

 

内偵調査をできる探偵がいる探偵社は限られます。

 

 

行動調査

探偵が尾行して撮影し、行動を記録する調査で、浮気調査はその代表です。

 

 

住所だけでなく、相手の行動から何かの証拠をつかみたい場合、行動調査と所在調査を一度に済ませるのが効率的です。

 

愛人の住所を知りたい場合は、浮気調査に続けて帰宅する愛人を尾行し、住所を突き止めます。

 

結婚相手の素行調査の場合は、既婚の事実や複数女性との交際があれば記録し、住所もつかみます。

 

調査力

すでに触れたように、このページで紹介したような調査は、できる探偵社が限られています。

 

特に多角的調査と聞き込みを相互に繰り返して絞り込んでいける能力が問われます。

 

バレずに聞き込みができる技術を持った探偵は非常に少数です。

 

一方、行動調査（尾行・撮影）は浮気調査の技法なので、どこでもできるといえばできます。

 

しかし、調査目的が変わるとしっかり撮るべきシーンも変わってきます。

 

やはり、浮気調査しか経験がないような探偵社では心もとないです。

 

コンプライアンス意識

調査力に優れる一方で、コンプライアンス意識も高い探偵社でないと困ります。

 

違法な調査を勧めてきて、依頼者までトラブルに巻き込まれるような事態もありえます。

 

人の住所を調べるのはデリケートな調査なので、まっとうな探偵社であれば慎重に対応するはずです。

 

法に基づくコンプライアンス手続き
探偵社は、契約する前に目的などを詳しく聞き、違法性がないかチェックする義務があります。

 

依頼者も「違法な目的の調査でない」旨の誓約書を提出するルールです。（探偵業法　第七条）

 

誓約書といっても、探偵社が用意している下記のような書式に署名するだけで、簡単です。

 

【依頼者が提出する誓約書】

 

調査開始後でも違法な目的であるとわかった時点で調査を中止します。（探偵業法　第九条）

 

参考：　探偵業法の条文

 

違法な目的の住所調査例

 

人探しに強い
大手探偵社・興信所