氏名など限られた情報だけをもとに相手の住所を調べる必要が発生する場合があります。
名前だけでは厳しいが、およその年齢など他の情報も少しあると、結構わかることが多い。
調査手法の種類や調査を進める上での注意などを紹介します。
以上のようなケースが代表的なものとして考えられます。
これ以外に「名前だけわかっている気になる異性の住所を知りたい」という多大なニーズがあります。
しかし、これはストーカーへの協力になりかねないので、当サイトでは情報提供しません。
過去にストーカーが探偵を悪用する事案が発生し、世間の目が厳しくなりました。
探偵社においても、引き受ける前に依頼の目的のコンプライアンスチェックが厳しくなっています。
状況に応じて、次のような調査手法を組み合わせて調べます。
名前だけで本当に住所を調べられるのか?
この問いについては、本当に名前しかわからない場合は難しく、無理なことも多いです。
ありふれた名前だと候補が多すぎて、次の絞り込みに移れないほどの数になるでしょう。
しかし、住所を調べたい場合は理由があり、何らかの接触があったはずです。
それに付随して氏名以外の何らかの情報が必ずあるものです。
こうした情報が少しでもあると、住所の特定がかなり現実味を帯びてきます。
よく考えて少しでも多くの情報を提供すべきです。
それによって調査コストが下がり、調査期間が短縮されます。
また、情報が多ければ、一つの情報からの探索が壁にぶち当たっても、他の方法を試せます。
結果として調査の成功率が高まります。
この調査は引き受ける探偵社が限られています。
難易度も高く、先ほど挙げた調査手法を全部使いこなせる必要があります。
特に聞き込みができる探偵がいる探偵社は非常に少ないです。
一般に探偵社の仕事の7割は浮気調査で、それ専門の会社も多いです。
世の中の探偵の多数派が、浮気調査しか知らない・できないという現実は知っておいてください。
このページの最後で、この仕事ができる探偵社を紹介しています。
いやいや、探偵に頼みたいわけじゃない。
自分で調べる方法を教えてほしいんだ、という人もいるでしょう。
それなら、後で紹介するクロル探偵社の「セルフ調査プラン」を利用してはどうでしょう?
内容により無料~低費用で、素人もできる範囲の調べ方を教えてもらえます。
「住所でポン」は、ネットの電話帳と呼ばれるもの。
公開されている氏名・住所・電話情報をネット検索できるようにしたものです。
最新版でも2012年なので、かなり情報が古いですが、今も人探しに使われています。
有料版では、1993年から2019年までの電話帳を見ることが出来ます。
平成前半くらいまでは、今と違って電話帳に電話番号や住所を公開している人がたくさんいました。
電話帳を使って、名前から住所を調べることが容易だったのです。
個人情報保護の高まりでそういうものもなくなりました。
ハローページには個人名を載せたものもありましたが、2021年10月以降に発行・配布する最終版をもって、終了しました。
冒頭に挙げたケースをひとつずつ取り上げ、調査方法を概説します。
お金を貸した人に逃げられた場合、警察に被害を訴えても探してもらえません。
金銭の貸し借りは民事問題であり、事件性はないからです。
警察は「民事不介入」の原則があり、自力で探すほかありません。
しかし、自分の足跡を丁寧に消す人間を探すのは超高難度。
素人には無理で、頼りになるのは探偵です。
データ調査と聞き込みを繰り返して絞り込んでいきます。
返済の意思なく借りた証拠があり詐欺罪が問える場合のみ刑事事件、警察の管轄です。
ただ、「返済の意思なく借りた証拠」というのは難しいお題です。
それに警察は凶悪犯の捜査だけでも多忙で、上から評価される仕事をがんばりたい。
被害額数百万円とかの詐欺の調査に力を入れてくれるのか?
組織的で被害額も被害者数も多い詐欺でないと難しいと思います。
警察に被害届は出すにしても、自分でも動く必要があるでしょう。
慰謝料請求のためには、相手の氏名と住所が必要です。
訴訟の場合はもちろん必要ですが、その前に示談を試みるのが普通です。
慰謝料を高く取るコツは、裁判まで行かずに示談でカタをつけることです。
相手がお金で早く解決したい事情があり、支払能力もあれば、金額は自由です。
これが裁判まで行ってしまうと、判例に基づく相場があり、弁護士費用もかかります。
差引すると大して残らないとか、マイナスの場合もあります。
それでも相手を処罰したり、浮気再燃を防止する効果はありますが。
示談は弁護士を立てなくてもでき、その有効な武器が内容証明郵便です。
これ自体が強力な効果を持つわけではないですが、訴訟前の最後通告によく使われます。
そのため、堅い職業など、訴訟を恐れる人は受け取っただけで震え上がります。
内容証明郵便の送付にも相手の住所・氏名が必要です。
配偶者に聞くなどして名前だけがわかっている場合、名前を起点とする調査があります。
ただ、相手の名前が不明の場合もあります。
②はその名前で探し回った挙句、何も情報が出てこないので、「偽名ではないか?」と気づくパターンです。
名前がわからないなら何か方法を考えねばなりませんが、浮気を問い詰める前なら良い手があります。
配偶者と愛人がまだ会っている段階なら、後述のように浮気調査に続けて調べるのが簡単です。
「不貞行為の証拠」がなければ、相手も支払いに応じないので、どのみち浮気調査は必要です。
この浮気調査に続けて所在調査を行うのが一石二鳥で効率的です。
名前から住所を調べるより、こちらの方がおすすめです。
ホテル出の写真を撮った後、尾行対象を別れて帰宅する愛人に切り替え、住所を突き止めます。
住所から名前は簡単にわかる場合と難航する場合があります。
しかし、多くの場合、手はあります。
示談不成立で弁護士を立てて提訴する場合、または示談の段階から弁護士を立てる場合。
弁護士に頼んで「職務上請求」や「弁護士会照会」を使って調べてもらう方法も。
こういうケースはかなり多く、実は既婚者とか結婚詐欺師という可能性大です。
その場合、住所がわかっただけでは解決にならないかもしれません。
下記の行動調査を軸にした解決策を検討してみてください。
この場合、偽名の可能性がかなりあるので、名前を元に調べるのはおすすめしません。
住所を調べるのは、行動調査が一番効率的。
まず依頼者に相手と会ってもらい、それを探偵が尾行します。
依頼者と別れた後、相手の尾行を続けて住所を突き止めます。
こういうケースでは住所以前に、行動調査(素行調査)が重要です。
依頼者と会っていない時に何をしているのか、記録しておくということです。
つまり、行動調査が主目的で、その一環で住所も調べるということになります。
(ちなみに浮気調査は、浮気の証拠取りを目的とした行動調査の一種です。)
行動調査で妻子と暮らしている写真・動画が取れ、住所も判明します。
独身を装って結婚話をしていたなら、慰謝料請求が可能です。
妻に知られるのを恐れるだろうし、家族がいれば簡単に高跳びもできません。
弁護士と法的措置を検討しましょう。
行動調査で、複数の異性との同時交際が確認できる場合が多いです。
お金を搾り取っては捨てていくので、常に新しいカモを育てておく必要があるからです。
行動調査の結果と住所を携えて刑事告訴すると言いましょう。
それをしない引き換えに、貸したお金を取り戻せるかもしれません。
注意すべきは、探偵に依頼するなら、相手と会えるうちにするということです。
それなら上記のような行動調査が可能です。
貯金が尽き、相手と連絡が途絶えてから相談に来る人が多いですが、遅すぎます。
会えなくなった後で探すのは難易度が高く、費用も時間もかかります。
そもそも探偵を雇うお金すらもうなくなっていることが多いです。
提訴のためには訴状作成が必要で、そこには住所の欄があります。
知らない間に訴訟を起こされている事態が発生しないよう、その住所に「送達」する仕組みになっているのです。
従って、損害賠償等の訴訟を起こすには、相手の氏名と住所が必要です。
提訴する場合は弁護士を雇っているはず。
「職務上請求」や「弁護士会照会」を使って調べてもらいましょう。
まだ弁護士を雇っていない段階なら、別の方法で調べる必要があります。
例えば、先ほど紹介した内容証明郵便くらいまでは自力でやる人も多いです。
後で紹介するクロル探偵社の「セルフ調査プラン」を利用してはどうでしょう?
内容により無料~低費用で、素人もできる調べ方を教えてもらえます。
探偵が、対象の住所を特定するのに使う調査手法を簡単に説明します。
前節の内容でわかりにくい箇所があった人も、これを読めば解決するはずです。
まずGoogleをはじめとする検索エンジンでストレートに検索するだけで手がかりが得られることもあります。
氏名がダメなら、ありそうなニックネームやハンドルネームを片っ端から試すとヒットしたりします。
例えばある企業のスタッフだったり、何かのクラブのメンバーだったり。
すると今度はその企業やクラブを調べることで地域を絞り込めたりします。
Facebook、Twitter、InstagramなどのSNSで同様の検索をするのも一般的です。
法律関係の案件では法律家の調査能力を使うのも手です。
彼らは職権で親族以外の人の戸籍情報にアクセスできます。
弁護士は「職務上請求」や「弁護士会照会」も使えます。
合法的な使用なら、問題なく協力してくれます。
各種の名簿情報やネット情報等を駆使して、デスク上で情報収集する専門業者です。
尾行や張り込みなどの実地調査を伴わないので、探偵業法に定義された探偵業に該当しません。
しかし探偵社の外注業者として、密接に協業する存在です。
実地調査はしないので裏付けは別途取らねばなりませんが、しばしば貴重な候補を提供してくれます。
その候補をひとつひとつ実地調査で精査し、探しているものを特定するのは探偵の仕事です。
ただ、非合法な名簿入手にまで走る場合もあり、節度をわきまえた業者を選ぶ必要があります。
聞き込み調査のことです。
データ調査などで上がってきた候補の裏付けを取りたい場合などに行います。
聞き込みで上がってきた情報をまたデータ調査で調べることもあります。
そうやって調査手法を行き来する中で、非常に入手しにくい情報に到達できたりします。
調べていることがバレると困ることも多いので、聞き込みと悟られずに聞き出せる技術が必要です。
内偵調査をできる探偵がいる探偵社は限られます。
探偵が尾行して撮影し、行動を記録する調査で、浮気調査はその代表です。
住所だけでなく、相手の行動から何かの証拠をつかみたい場合、行動調査と所在調査を一度に済ませるのが効率的です。
愛人の住所を知りたい場合は、浮気調査に続けて帰宅する愛人を尾行し、住所を突き止めます。
結婚相手の素行調査の場合は、既婚の事実や複数女性との交際があれば記録し、住所もつかみます。
名前から住所を割り出す等の調査は、先に触れたように、できる探偵社が限られます。
調査力とコンプライアンス意識を兼ね備えた探偵社でなくてはなりません。
おすすめの1社も紹介しています。
すでに触れたように、このページで紹介したような調査は、できる探偵社が限られています。
特にデータ調査と聞き込みを相互に繰り返して絞り込んでいける能力が問われます。
バレずに聞き込みができる技術を持った探偵は非常に少数です。
一方、行動調査(尾行・撮影)は浮気調査の技法なので、どこでもできるといえばできます。
しかし、調査目的が変わるとしっかり撮るべきシーンも変わってきます。
やはり、浮気調査しか経験がないような探偵社では心もとないです。
調査力に優れる一方で、コンプライアンス意識も高い探偵社でないと困ります。
違法な調査を勧めてきて、依頼者までトラブルに巻き込まれるような事態もありえます。
人の住所を調べるのはデリケートな調査なので、まっとうな探偵社であれば慎重に対応するはずです。
探偵社は、契約する前に目的などを詳しく聞き、違法性がないかチェックする義務があります。
依頼者も「違法な目的の調査でない」旨の誓約書を提出するルールです。(探偵業法 第七条)
誓約書といっても、探偵社が用意している下記のような書式に署名するだけで、簡単です。
【依頼者が提出する誓約書】
調査開始後でも違法な目的であるとわかった時点で調査を中止します。(探偵業法 第九条)
【クロル探偵社 大原代表】
大手有名探偵社のベテラン探偵たちがスピンアウトして作った探偵社です。
このページで例示したような、データ調査を組み込んだ調査も積極的に受けてくれます。
希少な存在である内偵調査(聞き込み)が得意な探偵もいるため、ポテンシャルは極大。
データをもとに聞き込みをかけ、それをまたデータ調査し・・・
ということを繰り返して、他社では容易にはたどり着けない情報もみつけてくれます。
その一方でコンプライアンスも重視。
顧客には納得いくまで説明するスタンスで、価格もリーズナブルです。
内容により無料~低費用で、素人もできる調べ方を教えてもらえます。
まず接触して教えてもらい、自分でやれるところまで調べる。
その中で信頼できるプロだと感じたら依頼してもいいし、別に依頼しなくてもいい。
オープンな付き合いのできる探偵社です。
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