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結婚を考えている相手の言っていることが何か嘘っぽく、つじつまが合わない。
それで調べてみると全部ウソだった・・・というケースがあります。
マッチングアプリやSNSで知り合い、バックグラウンドを知らないまま付き合い始めることは少なくありません。
親しくなるにつれ、お互いに情報を開示しあうものですが、それがいつまでも進まない場合があります。
そして結婚が間近に迫って初めて相手の本当の姿を知らないことに気づく。
気になって調べてみたら、思っていたのと少し違った…。
その程度の場合が大半ですが、中には重大な虚偽を含む場合もあるのです。
防ぐにはどうすればいいかという話をします。
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ネットの婚活やSNSでは自分の情報を多少なりとも「盛って」実際より良く見せることが普通に行われています。
年収を少し高めに書くくらいは当たり前。
写真も少し加工されていたりします。
読者もこのことはよくご存じだと思います。
しかし、「盛る」という範囲を大幅に超えた虚偽のケースも存在します。
この場合、嘘をついて異性をものにしたいという動機ならまだマシな方。
結婚詐欺などの場合もあります。
名刺やLinkedInを悪用して在籍を装ったり、同姓同名の社員を利用する手口もあります。
弊社では長年、調査の最前線にいる探偵に取材しています。
婚前調査でプロフィールがまったくの嘘と判明する事例は多いそうです。
「昼はリモート勤務」と言いながら実際は無職、収入は親や借金頼み。
婚活アプリでプロフィールの自己申告をそのまま信じてしまう人も多く、被害の一因になっています。
参考に調査実例の動画を掲載しておきます。
【結婚詐欺調査実例(弊社動画)】

相手の嘘を信じてしまう要因を整理しました。
ただ、心理や感情は個人差が大きい分野です。
「こういう人が騙されやすい」と決めつける目的ではありません。
自分に心当たりがないか調べるチェックリストと捉えてください。
好きになると、相手を疑うことに罪悪感を覚えます。
「信じたい」という気持ちが強いほど、現実を見抜く力が弱まります。
初期の優しさや贅沢なデートで、安心感を持ってしまう人も多いものです。
恋愛中の「確認」は、疑う行為ではなく自分を守る行為だと意識する必要があります。
条件の良い相手ほど、確認する勇気が出にくくなります。
「本当にそんな人が自分を選んでくれるか?」という疑問はあるのです。
しかし、下手に問い詰めて関係を壊したくない気持ちが先に立ちます。
その結果、違和感を感じても見て見ぬふりをしてしまうのです。
年齢や容姿、収入などに自信がない人ほど、「この人を逃したら次はない」と焦ります。
焦りは冷静な判断を奪い、相手の発言をそのまま信じやすくします。
「疑ったら嫌われるかもしれない」と自分を押さえ込む人も少なくありません。
こうした心理が、虚偽の見抜きにくさを助長します。
SNSや婚活アプリでは、写真・肩書き・プロフィール情報が信用の代わりになっています。
名前・勤務先・写真がそろっているだけで「本物」だと思い込んでしまう人もいます。
しかし、本人確認が形式的なサービスも多く、嘘がそのまま通用することもあります。

相手のプロフィールの矛盾に「自分で気づく」ためのサインはいくつもあります。
ただし、“これが当てはまる=詐称確定”ではなく、あくまで“注意すべきサイン” です。
その前提で、婚前・交際初期に役立つ 現実的で実践的な“違和感リスト” をまとめます。
例:「営業」「経営者」「コンサル」などと言いながら、仕事内容・顧客層・業界の特徴などを説明できない。
→ よくある“職業詐称”の初期サイン。
会社名・勤務地・業種を言わない(または毎回変わる)。
名刺を見せられない理由が不自然に多い。「いろいろな事業をやってるので」「今はステルスで動いている」など。
→ 普通は隠す理由がない情報。
→ “盛っている” か “背伸びをしている” ケースが多い。
→ お金の余裕がない時に本当によく起きる行動。
自分のことについて嘘をつくつもりはないが、居住地域の評判が悪いとか、家族に関して隠したいことがある場合もあります。
「いっしょに写真を撮ろうよ!」と誘ってみましょう。
恋人同士なら自然な行動だし、普通は拒否する理由がありえない提案です。

相手のプロフィールに疑問を抱き、自分で解決できない場合は探偵の利用も考えられます。
婚前調査というものについて紹介します。
未婚カップルの場合、婚約関係にある時のみ、合法的に調査できます。
結納を交わしている、婚約指輪をもらっている場合はもちろんOK。
そうでなくても、親に結婚を考えている相手と紹介している、結婚式場を見に行っているなどの事実があれば、婚約中とみなせます。
婚約関係にない相手の調査はプライバシー侵害の違法行為で、引き受けてもらえません。
受任可能かのコンプライアンス審査は探偵社の方でしてくれます。
相談は普通無料です。弁護士と違い、相談が有料なケースは今まで聞いたことがありません。
婚前調査の調査対象は、婚約者本人と婚約者の実家・家族の2種類があります。
昔は婚前調査といえば後者のことで、出自を調べるのが大きな目的でした。
今は圧倒的に婚約者本人を調べる依頼が多いです。
この記事のテーマの場合も本人の調査がメインになります。
しかし、必要に応じて実家・家族のことも調べられます。
ただし、昔は合法だった差別につながる内容の調査や戸籍の取り寄せは、現代では違法です。
必要に応じて複数の調査手法を組み合わせます。
対象を尾行し、行動を写真・動画で記録します。
住所を知らない場合は、まず面会の約束を取ってもらい、面会場所から尾行を始めます。
自宅が判明し、別の女性との同居が確認された場合もあります。
在宅勤務でないはずが、一切出勤の様子が見られず、ギャンブルや風俗に通う様子が確認された場合があります。
出勤はしているが、自分で言っていた会社ではなく、その子会社というケースもありました。
逆に自己申告通りに出勤しており、近所の住民に挨拶する様子などが確認されれば安心材料です。
対象の周囲の人間から噂や評判を聞き出します。
本人に伝わる危険が大きいので、バレずにやれるノウハウを持った探偵社を選ぶ必要があります。
探偵独自のネットワークでさまざまなバックグラウンド情報が調査可能です。
対象の行動を写真と説明文で時系列に示した調査報告書が調査の成果物です。
第三者が取得した客観的で視覚的な証拠です。
時として驚愕するような実態が明らかになる場合もありますが、言葉の説明では納得できなくても、目で見れば納得します。

真実がはっきりして、今後の行動指針を明確にできるかもしれません。
ひどい実態があれば、婚約を解消する踏ん切りもつくでしょう。
親が調査をかけて子供の説得材料にすることもよくある使いみちです。
逆に怪しい点が何も見つからなければ、安心材料にもなります。
まずは報告書を家族に共有して意見を聞いてみましょう。
調査後の対応は探偵社の相談員もアドバイスしてくれます。
それで不足なら結婚問題に詳しいカウンセラーに相談するのもいい考えです。
悪質だったり、お金も貸している場合は訴訟も考えられるので、弁護士に相談してみましょう。
調査報告書が証拠になります。
カウンセラーや弁護士は、自分で探すのが難しければ、探偵社に紹介してもらえます。
探偵の仕事の7割は浮気調査で、浮気調査専門の会社も多いです。
婚前調査の経験が十分あるか、依頼前によく確認してください。
下記のページも参考になります。
【相手本人の婚前調査に関する弊社動画】