女性の風俗副業を探偵の素行調査で調べる|社員や妻・恋人の実像は?

女性の風俗副業を探偵の素行調査で調べる|社員や妻・恋人の実像は?

風俗勤務(副業等)の素行調査

女性の風俗勤務の証拠取りを探偵に調査させる場合の話です。

 

自社の女性社員を不審に思う経営者の方。

 

妻や彼女、1人暮らしの子供が心配な方にお読みいただきたい記事です。

 

 

調査方法

調査方法は行動調査、つまり尾行して写真・動画で行動を記録するものです。

 

浮気調査と同様で、探偵が最も多用する方法です。

 

プロの尾行は2人以上のチームで行います。

 

結果は時系列に整理した報告書にまとめ、日時、路線、駅、店名なども記載します。

 

店舗型風俗では店への出入りシーン、派遣型風俗では派遣先で車から降りてラブホテル等に入るシーンが証拠になるでしょう。

 

具体的なやり方については、下記の記事が参考になると思います。

 

 

調査対象のタイプ

 

1.女性社員
女性社員に「風俗でアルバイトしているのでは?」という噂が立ち、経営者が調査するケースです。

 

もし事実だった場合、取引先への信用や社内の士気に影響が大きいからです。

 

2.妻
自分の奥さんが風俗でアルバイトしているのではないかと心配して素行調査をかけるケースです。

 

浮気を疑って浮気調査をかけた結果、風俗バイトが発覚するケースもあります。

 

浮気調査でも素行調査でも、調査手法は行動調査(=尾行&撮影)で変わりません。

 

3.彼女
婚姻関係にない恋人の素行調査です。

 

4.子供
離れて一人暮らしする子供の暮らしぶりが普通でないように思えて心配だーーー

 

それで、親が素行調査をかけるケースがあります。

 

結果として風俗勤務などがわかることがあります。

 

受任前のコンプライアンスチェック

依頼者と調査対象の関係によっては、調査を引き受けてもらうのに苦労する場合があります。

 

探偵は違法な依頼を引き受けることはできません。(探偵業法 第九条)

 

依頼者も違法な依頼ではない旨の誓約書を出すことが求められます。(探偵業法 第七条)

 

参考: 探偵業法の条文(e-GOV)

 

誓約書といっても自分で書き起こすわけではなく、探偵社が用意した様式に署名するだけですが。

 

近年は引き受ける(受任)前に違法性がないか十分に審査することが求められます。

 

探偵の人探しがストーカーに利用される事件が発生し、世間の目が厳しくなったためです。

 

参考: 逗子ストーカー殺人事件の概要

 

1.女性社員の調査
依頼者が経営者か人事部長等、ふさわしい権限を持った人であることが受任の条件になります。

 

普通は社員名簿などの資料を自主的に持ち込まれる方が多いです。

 

事情は詳しく聞かれると思います。

 

法人が違法行為を犯すとペナルティが大きく、経営をリスクにさらすことになります。

 

そういう意味で個人より信用があります。

 

十分説明すれば、受任してもらえるでしょう。

 

2.妻の調査
浮気調査と同じで問題ありません。

 

実際、浮気だと思って浮気調査をかけて、風俗バイトと判明することがあります。

 

通常、夫婦関係の証拠まで提示を求められませんが、それが嘘なら面談の中でわかります。

 

3.彼女の調査
交際を示す最近の写真や交信の提示を求められ、事情を詳しく聞かれるでしょう。

 

「風俗副業は口実で本当はストーカー目的」など、違法性の匂いが一番強い依頼です。

 

大事を取って、はなから受任を断られる場合も多いと思います。

 

4.子供
親子関係が嘘という依頼は、経験上ほぼないと聞いています。

 

嘘なら面談中に矛盾が必ず見つかります。

 

引き受けてもらいやすいと思います。

 

女性社員の場合の経営への影響

調査を思い立つきっかけはだいたい社内の噂です。

 

「繁華街で見かけた。」「風俗店のキャスト写真に雰囲気の似た子がいる。」などが事の始まり。

 

やがて憶測の尾ひれもついて「風俗のバイトをしてるのでは?」という噂話が広まります。

 

これが事実なら、会社経営にいろいろな弊害をもたらします。

 

得意先・取引先でのイメージ低下の危険
得意先・取引先の人の知るところとなったり、客として出会ってしまうことも考えられます。

 

信用を重んじる業種では大きなダメージになる危険があります。

 

企業・ブランドイメージ低下の危険
現代ではSNSを通じて、情報が想定外に広く拡散する危険があります。

 

また、事件が起きて当事者が風俗をやっていたと判明して、大スキャンダルになった事例もあります。

 

東電OL殺人事件
1997年に起きた有名な事件です。

 

殺害された東京電力のエリートOLが、夜は街娼をやっていたと判明したのです。

 

動機は金銭ではなく、仕事のストレスでセックス依存症になっていたと推定されています。

 

この事件で東電のイメージは失墜しました。

 

参考: 東電OL殺人事件(Wikipedia)

 

社内の腐敗・士気低下の危険
社員が売春しているかもしれないのに、会社は何も言わない。

 

これは社内のムードにも重大な悪影響が出ます。

 

空気が腐敗し、士気が低下するのは確実です。

 

女性社員のグループがその女性の陰口を言い、陰湿な意地悪をするようなことも起きてくるでしょう。

 

男性社員の中には、店の客になって裏を取った上で、口止めの代償を求める者も出てくるかも。

 

例えば、お金をゆすり取る、肉体関係を迫るといったことです。

 

秘密漏洩等につながる危険
この女性社員が会社の重要情報にアクセスできるポジションにいる場合、危機は深刻です。

 

ライバル社の社員に知られ、口止めの代償として企業秘密の持ち出しに協力してしまうようなこともありえます。

 

あるいは社内にもそういうことをやる人間がいるかもしれません。

 

以上のように弊害は大きいので、速やかに調査して手を打つべきです。

 

想定される勤務先

調査の結果として予想される職業をリストアップしてみました。

 

性風俗

  • ソープ嬢(店舗での本番ありサービス)
  • ヘルス嬢(店舗でのオーラル)
  • デリヘル嬢(派遣型オーラル)
  • SM嬢(S女王様、M奴隷)

 

非性風俗

  • キャバクラ嬢
  • スナックホステス
  • ガールズバー

 

考えられる動機

  • ホストに貢ぐ金がほしい
  • ブランド物の買い過ぎで過剰ローン
  • 家族の病気、兄弟の学費、親の事業危機などの家庭事情
  • セックスや性産業への興味
  • ストレス発散、スリル追求

 

会社の場合の事後処理

経営者の中には「風俗など言語道断!まともに人として扱う価値もない!」と怒り心頭に発する方もいるでしょう。

 

しかし、いきなり懲戒解雇というようなことをしても、争われたらあとで覆される危険が大きいです。

 

懲戒解雇が認められる条件は結構厳しいです。

 

失敗すると社員の醜聞、懲戒解雇という会社の措置が世間に晒された上で、解雇も無効になります。

 

労務に詳しい弁護士に相談して、なるべく穏便にスムーズに片付ける方法を探るべきです。

 

終業規定に副業禁止の項目があれば、それもひとつの根拠になります。

 

報告書を見せて当人と秘密の話し合いを持ち、なるべく自主退職してもらうのが良策です。

 

参考: 無許可の副業への懲戒・解雇(弁護士サイト)


おすすめの探偵社

今回解説した素行調査におすすめの探偵社を1社ご紹介しましょう。

 

総合探偵社クロル

総合探偵社クロル 大原代表

【総合探偵社クロル 大原代表】

 

大手有名探偵社からスピンアウトしたベテランが作った探偵社です。

 

浮気調査しか知らないような探偵社も多いですが、クロル社は幅広い経験を持っています。

 

コンプライアンス審査は十分にした上で、家族や雇用者以外の依頼も受けてくれます。

 

大手で培ったしっかりした調査をリーズナブルに提供する価格方針もおすすめポイントです。

 

 

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